スポーツ・ヘルスケア業界で働くフリーランサーを支援する 『一般社団法人スポーツユニオン』が設立

2018年3月に設立された『一般社団法人スポーツユニオン』。

これは、現在活躍の場を広げているトレーナーやインストラクターなど、スポーツやヘルスケア業界に従事するフリーランスの活動支援と国民のヘルスリテラシー向上を目的に設立された団体。

今回は、スポーツユニオンを立ち上げた理事の中山健一氏に、設立の経緯やサービス内容、今後の展望などについて話を聞いた。

「元々、別の事業でトレーナーやインストラクターとしてフリーランスでご活躍されている方々と、お仕事をさせていただく機会が多いんですが”フリーランスで活動する事の課題”や”専門職特有の課題”について、みなさんからご相談いただく機会が日に日に多くなったんです。

だから、スポーツ・ヘルスケア業界で働くフリーランサーの“課題を解決できる場所”を作ることはできないかと考えるようになり、それを実現する環境として『スポーツユニオン』を設立する事になりました」

主な対象者は、スポーツトレーナー（パーソナルトレーナー、スポーツインストラクター、栄養士など）、スポーツコーチ（競技別専門指導者、幼児体育指導者など）、ボディケア（整体師、柔道整復師、セラピストなど）、アスリート（プロ、アマチュアなど）。 会員種別として、年会費無料の『ライト会員』と年会費1万円の『ベーシック会員』がある。ライト会員は、基本サービスとして“仕事紹介”のほか、レンタルスタジオなどの“レッスン場所の確保”や“創業・独立支援”など、様々な課題解決サポートを受けることができる。そして、ベーシック会員は基本サービスに加えて、賠償責任補償、福利厚生、所得補償などのサービスを利用できる。

「社員として企業で働いていれば、ワーキングスペースもありますし、社会的信用、社会保障、福利厚生、労災など様々な場面で守られています。しかしフリーランスは個人事業主として、自分自身で環境を整えていかなければいけません。

特にリスクマネジメントについては、環境を整える必要があると思っています。もし指導しているときに、お客さんに怪我をさせてしまったり、誤ってレンタルスペースを破損させてしまったり、個人情報を漏洩してしまったりとか、自分自身に責任を問われるシーンはたくさんあります。個人で仕事をしている以上、守ってくれるところはありません。だからこそ、こういったサービスを活用してほしいですね」

現在は、トレーナーを中心に5000人以上が会員になっているというスポーツユニオン。年内までに1万人を目標に活動していく。

政府も「働き方改革」で、雇用にとらわれない柔軟な働き方を選択したいと考える個人を後押しするような動きを見せており、一般業種だけではなく、スポーツ・ヘルスケア業界もフリーランスで働く人が増えていくことが予想される。

このように、安心して働けるような環境を提供してくれる場所があれば、積極的に個人で働きたいと手を挙げる人たちも増えていくはず。スポーツ・ヘルスケア業界の新たな市場を生み出す取り組みになるのではないだろうか。

HP：スポーツユニオン

取材・文／太田弘樹

※データは2018年8月17日時点