今年のプロ野球はポストシーズン突入前から、ストーブリーグの話題があれこれと聞こえてくる。多くのファンが関心を寄せるのがコ…

今年のプロ野球はポストシーズン突入前から、ストーブリーグの話題があれこれと聞こえてくる。多くのファンが関心を寄せるのがコロナ下での契約更改だろう。約３カ月遅れで開幕して無観客で始まり、試合数は143試合から120試合に縮小された今シーズン。果たして査定はどうなるのか。球団、選手、ファンの誰もが納得できる落としどころとは。元プロ野球選手で、球団フロントの経験もあるスポーツ経営学者の小林至氏に展望を聞いた。



毎年、ファンの注目が集まる契約更改だが、今年は一層関心を集めそうだ

【極端な減俸はなし？　日本球界特有の背景】

　今シーズンは６月19日に開幕してから無観客試合が続いた。７月10日に入場が解禁されてからも防疫の対策として観客数を制限していたため、観戦チケットの売り上げが減少。グッズの販売も大きく落ち込んだ。プロ野球の売り上げの構成はおおよそ30〜40％が入場料、10〜20％が物販であることを考えれば、各球団の懐事情は厳しいはずだ。小林至氏はこう説明する。

「今シーズンはプロ野球の全球団で赤字は確実。昨年に比べて売り上げは６〜７割減る見込みです。イギリスのコンサルティング会社『プライスウォーターハウスクーパース』(PwC)の調査では、世界の学者・経営者の約９割は、スポーツ産業がコロナ以前の水準に回復するのは2022年以降であると回答しています。回復に時間がかかるのは間違いありません」

　海外では、すでにプロスポーツ選手への大幅な年俸減額がなされているが、果たして日本のプロ野球はどうなるのか。

「球団の売り上げが減りましたが、選手の年俸を極端に減らすということはないでしょう。その他の国内外のプロスポーツチームとは経営のあり方が違って、日本のプロ野球は親会社の支援が球団保有の前提となっています。各球団が赤字を出しても、親会社が広告宣伝費を増額したり、資本を注入したりすることで支えるわけです」

　各球団に加え、親会社もコロナ禍で経済的にダメージを受けているものの、例えば、ソフトバンクホークスは親会社のグループ全体の売り上げが約６兆円、そのうち球団の売り上げが約325億円。球団が占める割合はごくわずかだ。

「ソフトバンクは『世界一の球団』をスローガンにしている球団で、選手の年俸にもその考えが打ち出されるはずです。また、広島東洋カープは12球団で唯一親会社を持っていませんが、45期連続黒字で十分な内部留保があります」

【楽天、DeNAは大幅減俸の可能性】

　一方、小林氏は、楽天とDeNAは今回の契約更改で思い切った減額をする可能性があるとみる。

　三木谷浩史オーナーがスポンサー契約を結んでいるスペインのバルセロナは、コロナ禍の影響で財政が悪化し、所属選手の給与を大幅に削減することになった。

「三木谷さんはオーナー会議で『なぜ日本では選手の年俸をカットしないんだ』という趣旨の発言をしていましたし、もともと世界標準で物事をはかる傾向があります。大胆な減額提示も起こり得る。DeNAも親会社の経営状態がよくないので、がくっと下げてくるかもしれない」

【プロ野球という夢と世間の目】

　プロ野球が日本において人気スポーツであるがゆえに、難しい部分もあるようだ。

「プロ野球界は世間の目をとても気にします。コロナ禍で多くの人が明日の生活に不安を抱える中で、プロ野球選手だけ例年どおりの基準で年俸をもらったならば、『なぜ野球選手だけ？』と快く思わない人は少なからずいるでしょう。世の中の状況、雰囲気がある程度反映される点で、公務員のボーナス基準と似たところがあります。しかし一方で、減額に歯止めをかける要素もあります。プロ野球には夢があるというイメージです。実力があれば評価される、たくさんお金がもらえる世界だという夢は壊せませんから」

【ベテラン選手にとっては厳冬か】

　ただし、コロナ禍という特殊なシーズンで、例年より傾向が強まると予想されるのが、ベテラン選手の大幅な年俸削減だという。

「おそらく、減額制限を超える年俸を多くのベテラン選手に提示することになるでしょう」

　年俸の減額に関しては野球協約で制限が設けられている。選手のその年の報酬が１億円を超える場合は40％、１億円以下の場合は25％までしか減額できないというものだが、選手の同意があればこの限りではない。選手は制限を超えた大幅減額を提示された場合、同意して契約更改をするか、または自由契約となって他球団と交渉し移籍する道を探す。

「減額制限を超えた提示をされると、多くの選手は『球団にいらないと言われた』と口にします。すると、球団は冷たいとファンからの批判も浴びるので、それを恐れてベテランに対してバッサリいけなかったのがこれまでの契約更改です。しかし、今年はドライに対応しやすいのではないでしょうか。コロナ禍で世間も納得してくれるだろうという雰囲気があり、特に結果を出せていない高額年俸のベテラン選手には厳しい冬となりそうです。また、高額な年俸に見合った活躍をした選手でも今回は現状から大幅なアップは見込めないと予想しています」

　一方で、活躍した若手選手は十分に評価し、年俸を上げるべき選手には成績に見合った年俸を提示することでファンや未来のプロ野球選手に夢を与える。小林氏はその必要性を強調した。

　各球団は、それぞれコロナ禍の厳しい現実の中でプロ野球という「夢」をどう描くのだろか。注目が集まる。

【profile】　



小林至氏

小林 至　こばやし・いたる　
スポーツ経営学者。博士（スポーツ科学）。1968年、神奈川県生まれ。東京大学で投手として活躍し、92年に千葉ロッテマリーンズ入団。引退後、コロンビア大学で経営学修士号（MBA）を取得。2005から14年まで福岡ソフトバンクホークス取締役。現在は桜美林大学教授、一般社団法人大学スポ--ツ協会（UNIVAS）理事など幅広く活動をしている。