「サッカー界は、想像を絶する経済的な問題に直面している。クラブやリーグに経営破綻の危険があり、仮に消滅すれば、復活できる見込みもない。

 未曽有の事態のなかでサッカーが生き延びるためには、選手、ファン、クラブ、オーナーなど、サッカーに関わるすべての人が協力し、痛みを共有する必要がある」



安心してサッカーを観られる日はいつ来るのだろうか

 FA(イングランドサッカー協会)理事会でグレッグ・クラーク会長が警鐘を鳴らしたように、新型コロナウイルスの影響はあらゆる社会経済活動に影響を及ぼし、サッカー界もかつて経験したことのない経済危機に直面している。

 とりわけヨーロッパでは、3月の第2週から各国のサッカー活動が次々と停止され、それから約5週間が経過した現在も、その出口は見えないまま。各クラブは今後の収入の見込みさえ立てられず、必要経費だけが懐(ふところ)から流出する、という苦悩の日々を過ごしている。

 そんななか、世界最大級の会計事務所「KPMG」は、仮に今シーズンの残りの全試合が中止された場合、ヨーロッパ5大リーグ(スペイン、イングランド、イタリア、ドイツ、フランス)は合計約40億ユーロ(約4700億円)の収益を失うと試算した。

 また、最も大きな経済規模を誇るプレミアリーグは、約12億5000万ユーロ(約1470億円)という莫大な損失を被ると予測。そのような事態に陥れば、クラーク会長が語るように、多くのクラブが消滅の危機に立たされることは避けられそうにない。

 そこで、その最悪のシナリオを回避するために、当事者であるリーグ、クラブ、選手たちはお互いが痛みを分かち合うことで、この苦境を乗り切ろうと動き始めている。そのひとつとして、現在注目の的となっているのが、選手の給与削減交渉だ。

 積極的に動いたのは、ドイツのブンデスリーガ勢だった。

 先陣を切るように、ボルシア・メンヘングラードバッハの選手たちが給与の一部を放棄することをクラブ側に提案。それに賛同したコーチ陣も含め、高給取りの現場の人間が身を削ることによって、クラブ財政の負担軽減に協力した。

 すると、ブレーメン、シャルケ、ドルトムント、バイエルンもそれに続く。たとえばバイエルンでは、選手とコーチングスタッフが20%の給与カットに合意した。

 その後も、ブンデスリーガ1部のほとんどのクラブでは同じような動きがとられるようになる。削減割合や条件などはそれぞれ異なるものの、選手やコーチングスタッフのサラリー削減、または一定期間の一部返上によって、当面の危機を乗り越えようとする点で一致した。

 そのほか、今シーズンのチャンピオンズリーグに出場したバイエルン、ドルトムント、レバークーゼン、ライプツィヒの4クラブは、リーグ機構にあわせて2000万ユーロ(約23億円)を提供。ブンデスリーガ1部と2部のクラブ救済のための財源として、リーグ機構にとって心強いサポートが続いている。

 とはいえ、リーグの臨時総会では「この状況が続けば、早くて5月には2部の7クラブが倒産する」ことも判明しているだけに、リーグ再開まで予断は許さない。

 一方、クラブの対応策と政府の雇用制度との狭間で給与削減交渉が行なわれているのが、スペインとイングランドだ。

 まず、トップチームの人件費が500億円以上とされるバルセロナは、クラブの全職員の雇用と給与を保証するための国の制度「ERTE」を申請。それによって、一般職員の給与70%を政府に補償してもらったうえで、残り30%分を選手の給与削減で賄うことによって選手側と合意した。

 ただし、そのために選手が受け入れた給与70%カットは、年額ではなく非常事態が宣言されている間に対象を限定し、その期間の長さによってその割合も変化するとされている。スペインではアトレティコ・マドリード、エスパニョール、セビージャ、アラベスといったクラブが、バルセロナのように「ERTE」を使って危機を乗り越えようと決めた。

 その一方で、レアル・マドリードは「ERTE」を申請せずに選手との交渉を進め、このままシーズンが中止になった場合は年間給与の20%カット、再開した場合には10%カットすることで合意に達している。ちなみにレアル・マドリードの場合、削減対象の期間は設けられていない。

 イングランドのプレミアリーグでは、政府が職員の給与8割を補償する「一時帰休」制度の使用が論争となり、現時点ではリバプール、トッテナム・ホットスパー、ボーンマスといった当初申請を表明していたクラブが世間の批判を浴びたことで、次々とそれを撤回する事態となっている。

 また、リーグ機構とプロサッカー選手協会による給与削減交渉も難航しており、合意の見通しは立っていない。現状、リーグ機構側は選手の年間給与の30%削減を提案しているが、選手側は一律で30%削減することに反発している。

 その理由として、プロサッカー選手協会側は「選手の12カ月間の給与を30%削減すればその額は約5億ポンド(約666億円)に及び、政府の税収は約2億ポンド(約266億円)も減少する。そうなれば、国民保健サービスに悪影響を及ぼす」と主張。その一方で自ら国民保健サービスを支援するための基金を設立し、独自の社会貢献を行うことを決めている。

 とはいえ、そうこうしているうちに、各クラブの財政は逼迫(ひっぱく)する。

 実際にサウサンプトンでは、選手とコーチングスタッフが4月からの給与3カ月分の受け取りを延期。ウェストハム・ユナイテッドでも選手がリーグ中断期間中の一部の給与受け取りを延期することを受け入れ、デイビッド・モイーズ監督とフロント陣の給与30%カットも発表された。

 このようにイングランドでは、それぞれが独自の延命策をとらざるを得ない状況が続いている。

 その傾向はイタリアも同じで、選手の給与削減交渉は難航しそうな気配だ。

 現在セリエAのクラブの首脳は、選手の給与を削減することで意見が一致。リーグが中止となった場合は年間給与の3分の1を、再開した場合は6分の1を削減する方針をまとめた。

 だが、この提案に対して選手協会側が反発。これからスタートする交渉が紛糾することは必至だ。ちなみに今回の交渉について、いち早く選手と4カ月分に相当する給与削減に合意したユベントスは除外されている。

 それらとは対照的に、リーグと選手組合の交渉が合意に達しそうなのがフランスのリーグ・アンだ。

 進行している交渉の内容は、リーグ中断期間中の選手とコーチングスタッフの給与の一部を一時的に延期することで財源を確保し、一般職員の給与にあてるというもの。仮にリーグが再開されてシーズンが完了した場合、削減された分の給与はシーズン後に支払われることを原則としている。

 その削減割合も一律ではなく、月給1万ユーロ(約117万円)から2万ユーロの選手は20%削減、月給2万ユーロから5万ユーロの選手は30%削減、月給5万ユーロから10万ユーロの選手は40%削減、そして月給10万ユーロ以上の選手は50%削減と、それぞれ段階を設けている。月給1万ユーロ以下の選手は削減の対象外として、全額が支払われる予定だ。

 いずれにしても、これら5大リーグで見られる給与削減の動きは一定の延命策となり得るものの、その効果は限定的だ。仮に今シーズンのリーグ戦を完結できない事態となれば、多くのクラブが破産の道を歩むことは避けられそうにない。

 果たして、ヨーロッパサッカー界は未曾有の経済危機を乗り越えられるのか。世界の最先端に位置する彼らの動向に、世界中の注目が集まる。