米メディアが明かしたドジャース大型補強の裏側 FAの目玉だったカイル・タッカー外野手（カブスからFA）、最強守護神のエド…
米メディアが明かしたドジャース大型補強の裏側
FAの目玉だったカイル・タッカー外野手（カブスからFA）、最強守護神のエドウィン・ディアス投手を獲得するなど、今オフも積極的に展開されるドジャースの大物補強。巨額を惜しみなく投入する補強の裏には、2011年の球団存続“危機”の際にMLBが下した決断が関係していると米メディアが伝えた。
米スポーツメディア「ESPN」の元記者でフリージャーナリストのジューン・リー氏は22日（日本時間23日）、自身のX（旧ツイッター）を更新。ドジャースが税制面で大きな優遇を受けることができる“からくり”を明かした。
動画では出演したナレーターが、ドジャースがスポーツネットLAと2013年1月に結んだ、2039年までの放映権に絡む契約を紹介し「ドジャースの最初の大きな転換期」になったと言及した。球団は同メディアと25年約80億ドル（1兆2672億円）の大型契約を締結。今のドジャースを考えると、80億ドルの金額に驚きは少ないかもしれないが、じつは2013年は破産直後で、経営的には難しい舵取りが必要な時期だった。
ドジャースは2011年6月27日（同28日）に連邦破産法11条の適用を申請。つまり、破産危機からわずか1年半で大型契約を結んだことになる。本来は「富の集中」を避けるため、MLBでは、地元テレビ放映権で得た収益の大部分は、リーグに分配されることがルール化されている。ただ、ドジャースは破産直後だったため、MLBは「スポーツネットLA」との契約を税率面で優遇する“特例”を認めた。
この温情な決断は、ドジャースに思わぬ“副収入”をもたらした。番組ナレーターは「テレビ放映権の税率は約33％です。MLBが通常（の税率）に当てはめたら、テレビ放映権の支払い（税金）は毎年9520万ドル（約151億円）になります」と言及。しかし破産直後だったため、税率は約33％から約10％に変更され、ドジャースが実際に支払う金額は2860万ドル（約45億3100万円）となり、毎年6660万ドル（約105億円）が浮く形となった。
年間100億以上の“隠し財源”を得ているドジャースに対して、番組ナレーターは「ドジャースは豪邸を建てたのに、ボロ家の税率しかかかっていない感じです」と、この強力なアドバンテージを住宅に見立てて紹介した。続けて「関係者によると、この特例はドジャースの（現）テレビ放映権契約が終わる2039年まで失効しないようです。つまり、ドジャースのテレビ放映権の収益に対する税率は、30年近く破産した球団とみなされて徴収されるのです。米国スポーツ史上で前例のないことです」と投げかけた。
名門を襲った存続危機は、MLBの温情により思わぬ副産物をもたらし、いまも球団の根底を支えている。MLB史上、類を見ない“不平等”な特例ルールは、2039年までドジャースの懐に大きな影響をもたらすことが予想される。（Full-Count編集部）
