日本サッカー協会(JFA)が22日、2023年の女子ワールドカップ(W杯)招致撤退を発表した。

2023年大会の開催国を巡っては共同開催を狙うオーストラリアとニュージーランド、コロンビア、そして日本が立候補。25日に行われる国際サッカー連盟(FIFA)の理事会で招致国が決まる予定だったが、JFAは本日の臨時理事会で女子W杯招致国としての立候補取り下げを決定した。

JFAの田嶋幸三会長は撤退理由として「新型コロナウイルスの影響によってその女子サッカー最高峰を決める2つの大会が、短期間に同じ国で開催されることに対する抵抗感が強まった」と挙げ、「すでにASEANサッカー連盟がオーストラリア・ニュージーランドへの支持を表明」した点も指摘した。

10日にFIFAから評価報告書が公表され、日本はオーストラリアとニュージーランドの共催案に次ぐ2番目の評価。投票で同票だった場合、評価報告書のポイントなど、客観的な評価も大きな要素となるという。

また、コロンビアやオーストラリアとニュージーランドは女子も含めて年齢制限のないFIFA主催大会の招致を経験しておらず、南米や南半球初の女子W杯開催となれば、普及の観点からアドバンテージにもなる。

田嶋会長はそうした点を踏まえて、「投票直前というタイミングであらゆることを分析すると、今回の招致レースにおける日本の状況は決して楽観視できるものではなく、さらに厳しい状況になっていると言わざるを得ません」と説明した。

さらに、「今回予想される結果を冷静に見極めながら、今後、長期的な視点で日本のプレゼンスをいかに高めていくか、世界の女子サッカーをリードし、日本としてどのように世界に貢献をしていくのかを含め、戦略的に考え、実行していかなければなりません」と続けている。