日本クライミングジム連盟は5日、運営するFacebookページ上で、今月1~4日に全国クライミングジム経営者に対して実施した新型コロナウイルスによる営業活動への影響についてのアンケート結果を公開した。

 有効回答数は86ジムで、そのうちの89.5%にあたる77ジムが、すでに売り上げや来客数に影響が出ていると回答。前年同月(2019年3月)の売り上げを“100”とした場合、今年3月の売り上げはおよそ“75”で、全国平均にすると4分の3程度に落ち込んでいることがわかった。

 また、行政からの自粛要請に対して何かしらの対応をしているかとの問いには、「検討中」が32.6%、「していない」が20.9%となり、「時間短縮営業」「来店者数の人数制限」「休業」など何らかの対応をすでに実施しているジムと半々に分かれる形となった。

 今後心配する点としては、やはり「売り上げの減少」が94.2%で最も高く、「自ジムからの感染発症」が88.4%、「行政による営業休止要請」が73.3%で続いた。「クライミング人口の少ない地域なので、コロナが収束してもジムが閉店してしまうとクライミングに興味を持つ人がいなくなってしまうのかな、といった不安がある」といった声も見られた。

 「今回のアンケート結果がクライミングジム業界全体の現状レポートとして、何かしらお役に立てればと思います」とした同連盟は「今回は2020年3月末時点での現状把握となっておりますが、ここ数日のニュースなどを見る限り、更なる情勢の悪化となる可能性は高そうです」と今後も悪影響が拡がることを懸念。「現時点では政府からの休業保証はアナウンスされていないため、ロックダウンが起きた場合には、『金融機関や公庫からの融資』『雇用調整助成金の申請』『テナント料の貸主への相談』などを地道にすすめていくことが必要となりそうです」とコメントした。

※詳細レポートは、下記Facebookページの投稿内にあるリンクからダウンロードのうえご覧いただけます。

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編集部