Jリーグは27日、都内で、理事会後のメディア向け説明会を行い、新シーズンの審判領域の質向上について発表した。プロフェッシ…

Jリーグは27日、都内で、理事会後のメディア向け説明会を行い、新シーズンの審判領域の質向上について発表した。

プロフェッショナルレフェリーのキャンプ回数を昨季の16回から27回に増加する方針を決定した。また早期育成制度の導入も決まった。J1担当ができる水準に早期で育成し、将来的に世界トップで活躍できる審判の育成することが目的。対象は22歳から30歳程度の1級審判員もしくは2級審判員で、J2、J3、秋に開幕するU－21Jリーグ、JFLへの割当を基本とする。他にも海外派遣審判トレーニングキャンプの実施も予定しているという。

現在、リーグを担当する約150人の審判員のうち、プロフェッショナルレフェリーは27人。樋口順也フットボール本部長は、「早期育成制度が一番プロフェッショナルフェレリーの拡大につながっていく。現状の150人の方々をどんどんどんどんプロにしていけば、質が高まるかというと当然そういうわけでもないと思います。より分母を広げていく作業も必要になる」と重要性を訴えた。

またマッチクオリティーアセッサー（MQA）制度のトライアルにも着手する。クリーンで強度の高い攻防や、効果的なアドバンテージによるチャンスシーンを増やしていくためには、審判員がより選手に近い目線でプレーの意図や試合展開を予測できる環境づくりが必要であるとの認識が背景にある。

特別シーズンより、現役引退から5年以内を目安にした選手OBが、審判員とファウルやアドバンテージ等に関する見解共有や研修プログラムを実施する制度を開始していく。