米紙ニューヨーク・ポスト電子版は12日（日本時間13日）、3月に開催される第6回WBCをネットフリックスが日本で独占放送…

米紙ニューヨーク・ポスト電子版は12日（日本時間13日）、3月に開催される第6回WBCをネットフリックスが日本で独占放送することについて「日本はネットフリックスのWBC独占放送に不満」と題した記事を掲載した。

WBCの日本戦はこれまで地上波で放送されていたが、今大会は米動画配信大手のネットフリックスが約150億円もの資金を投入して全試合の独占放送権を取得した。同記事は、前回大会の決勝で大谷が当時の同僚トラウトを空振り三振に仕留めて日本が米国を下し優勝した場面を振り返り「WBC開幕まであと2カ月を切り、日本はかつては考えられなかった現実を受け入れなければならない。あのような瞬間にはお金が発生するということを」と指摘した。

続けて「テレビでのスポーツ観戦にお金を払うこと、そもそもテレビで何かを見るためにお金を払うこと自体が、日本では比較的新しい概念である。野球やサッカーの放送は近年、徐々に有料サービスに移行しつつあるが、主要な国際大会の代表戦は無料で視聴できる状態が続いている」と現状を伝えた。「日本では、ネットフリックスの金額は比較的安い。広告付きプランは月額6ドル以下、標準サービスでも10ドル以下だが、価格が問題ではない」とし「年配のファンがネットフリックスを導入できるだろうか？　WBCを観戦できる子どもが減り、大谷がかつてイチローが世界に挑む姿を見て刺激を受けたように、多くの子どもが大谷から刺激を受ける機会を奪われないだろうか？」と懸念点を挙げた。

昨年3月に東京ドームで行われたドジャース－カブスの開幕シリーズでは、2試合で8万人以上を動員してチケット収益だけで30億円、グッズ売上では40億円に達するなど大成功を収めた。同記事は「日本のファンの大谷への期待が、高騰したチケット価格の懸念も拭い去った。ネットフリックスもWBCで同じような効果を期待している」と記した。