9日、甲子園出場の広陵（広島）の出場辞退を受け、大会会長の角田克・朝日新聞社社長と、副会長の寶馨・日本高等学校野球連盟会…

9日、甲子園出場の広陵（広島）の出場辞退を受け、大会会長の角田克・朝日新聞社社長と、副会長の寶馨・日本高等学校野球連盟会長が西宮市内で記者会見を行った。

　両氏は今回の事態を受け、陳謝した。日本高野連、朝日新聞社も、暴力やいじめ、理不尽な上下関係の撲滅へ向けて努力することを語った。そして角田会長は「SNSで憶測に基づいた誹謗中傷が行われていることを避けてほしい」とお願いした。

　事の発端はSNSでの告発だ。インスタグラムに広陵野球部の暴力事案が投稿されると、瞬く間に拡散した。今後はSNSによる不祥事の告発が予想される。SNSによる情報は真偽不明のものが多く、見極めが難しい。角田会長は「SNSによる情報はファクトベースがなく、真偽の見極めは難しいものです。SNSはかなりのスピード感を持って進化しています。そのスピード感に対応できる体制作りを真剣に考えていかなければならない」と語り、寶副会長は今後の課題を述べた。

「誤情報が出るリスクはあると思いますが、情報が流通することは決して悪いことではありません。情報が出ない中だと、今まで握り潰されていて、泣き寝入りした方もいたことかもしれません。ただ、誤情報、フェイク情報の見極めには本当に気をつけなければなりません。角田社長が仰るように、我々も、世の中の情勢、時代の変化に対応しなければならないところもあります。今までこういうものは手紙、FAXなど書面による告発もありました。今は世界中に情報が飛び交う世界。それに向けて対応していかなければならないと思います」

　日本高野連は異常気象へ向けて甲子園二部制など近年、あらゆる改革を行ってきたが、SNSによる情報拡散の対応も新たな課題と考えている。