長年話し合われてきたＪリーグのシーズン制で、大きな動きがあるようだ。「秋春制」への移行が近づいている、と報じられている…
長年話し合われてきたＪリーグのシーズン制で、大きな動きがあるようだ。「秋春制」への移行が近づいている、と報じられている。白黒つかざるを得ない案件ではあるが、その内容について、もっと吟味するべきではないか。シーズン制で本当に考えるべき点を、サッカージャーナリスト・後藤健生が指摘する。
■ＡＣＬの変化
今年になって、秋春制移行論の論拠として取り沙汰されるようになったのが、ＡＦＣチャンピオンズリーグ（ＡＣＬ）のシーズンが秋春制に変更になったことだ。
これまで、ＡＣＬは２月に開幕して１１月に決勝というスケジュールで行われてきた。春秋制を採用している東アジア諸国にとっては好都合だが、秋春制で行われている中東のチームにとっては難しい日程だった。グループステージ終了とともにシーズンオフに突入し、ノックアウト・ステージは新チームで戦わなければならなかったのだ。
だが、９月に開幕した今シーズンのＡＣＬは秋春制が採用されており、２０２４年５月に決勝が行われるので、逆に春秋制を採用している東アジア諸国にとって不利な日程になってしまった。
新型コロナウイルス感染症の影響で、２０２２年大会の決勝は今年の５月に行われ、浦和レッズがサウジアラビアのアルヒラルを破って優勝した。浦和にとっては、新シーズンに入ってからの決勝ということになったが、２０２３年に入ってから決勝まではかなりの時間があり、マチェイ・スコルジャ新監督の下でチームがまとまり始めていたので、５月決勝がむしろ幸いした。そういう例外はこれからもありうるだろうが、基本的にはシーズンをまたいでＡＣＬを戦うのは望ましいことではない。
だから、ＡＣＬのシーズン制変更がＪリーグの秋春制移行論の後押しになったのは間違いない。
■欧州移籍は全体の１％程度
しかし、考えてみればヨーロッパのクラブに移籍する選手は毎年１０人強だろう。今後、日本人選手に対する評価が上がれば、移籍する選手は増えるだろうが、それでも、せいぜい毎年２０人から３０人。つまり、Ｊリーグ全体の選手数のわずか１％程度ということになる。
同様に、選手を移籍させて移籍金を得ることができるクラブも、せいぜい１０クラブから１５クラブほど。現時点で６０あるＪリーグクラブのうち、秋春制移行によって海外移籍が容易になることで利益を得られるのは一部のクラブ、一部の選手だけのことだ。
ＡＣＬに出場するクラブも現在の制度では４クラブ。２０２４－２５年シーズンからは、ＡＣＬの方式が変更となるが、いずれにしてもＡＣＬに出場するのはほんの一握りのクラブだけということになる。
だから、海外移籍を容易にするために、あるいはＡＣＬのシーズン制変更に合わせるためにＪリーグのシーズン制を移行するというのは根拠としておかしいのではないだろうか？
■大事なのはクラブの発展
最も大事なのは、「どのようなシーズン制を採用するのが、Ｊリーグの発展（競技力の向上、クラブの収入増加……）につながるのか」であるはずだ。
日本人選手がヨーロッパのクラブに移籍できる最大の理由は、選手の能力が高いからである。つまり、Ｊリーグクラブの下部組織（アカデミー）での育成がうまくいっているからなのだ。また、日本のクラブがＡＣＬで活躍できるのも、優秀な日本人選手が育っているからであり、また、クラブ経営がうまくいっているからであるはずだ。
アカデミーでさらにレベルの高い選手を育てていくためには、クラブ経営を改善して多額の資金をアカデミーに投資する必要がある。代表クラスの優秀な日本人選手が次々と海外移籍を果たす中で、ＡＣＬで日本のクラブが継続的に優勝するには、クラブの財政力を向上させて、レベルの高い外国籍選手を加入させる必要がある。
つまり、最も大事なのはＪリーグクラブの競技力や財政力の発展なのであり、シーズン制移行の論議は「海外移籍」や「ＡＣＬのスケジュール」ではなく、「日本の社会の中で、あるいは日本の気候条件の中で、どのようなシーズン制にすることがＪリーグ全体のためになるのか」という観点からなされるべきなのではないだろうか。
