２０２３年７月に開幕する女子ワールドカップの放映権問題が、まだ解決していない。現状では、日本での放映が決まっていないの…
２０２３年７月に開幕する女子ワールドカップの放映権問題が、まだ解決していない。現状では、日本での放映が決まっていないのだ。これは単なる一過性の問題ではない。サッカージャーナリスト・後藤健生が、その根幹に切り込む。
■Ｗ杯開催国の本気度
もちろん、オーストラリア・ニュージーランドも女子サッカー振興のためにワールドカップ開催が必要だったのだろう。いや、南半球の２つの国では、サッカーは必ずしもナンバーワン・スポーツではないので、男子も含めたサッカー振興のきっかけにしたいはずだ。
そのため、２０２３年大会について両国とも積極的で、これまでの女子ワールドカップに比べて明らかに最大規模の大会となるはず。日本開催が実現できていたとして、オーストラリアとニュージーランドのような大会にできなかったかもしれない（南半球の両国では、オーストラリアン・ルールズ・フットボールやラグビー系のフットボールが盛んな国だ。そして、２０２３年９月にはユニオン・ラグビーのワールドカップというビッグイベントが控えているために、国民の関心は女子ワールドカップに向いていないという情報もある）。
従って、結果としてワールドカップ招致に失敗したのは仕方のないことだったかもしれない。
■日韓Ｗ杯招致との差
だが、ＪＦＡは大会招致のために最大の努力をしたと言えるのだろうか？
今から３０年ほど前に、日本は２００２年の（男子）ワールドカップ招致のために大変なエネルギーを使った。
当初は、当時のジョアン・アヴェランジェＦＩＦＡ会長の支持を受けて日本単独開催が無風状態で決まると思われていたが、その後、韓国が立候補。韓国協会の鄭夢準（チョン・モンジュン）会長の下で招致争いは激化し、両国間でデッドヒートが繰り広げられ、最終的には両国の共同開催が決まった。
長沼健会長をはじめ、当時のＪＦＡ幹部は全世界に足を運んで各国協会、各大陸連盟に支持を訴え、長沼会長の移動距離は「地球を１９周分」などと報じられた。
誰もが成功を疑問視する中でのサッカーのプロ化（Ｊリーグの発足）。そして、２００２年のワールドカップ開催。この２つが両輪となって、Ｊリーグは成功を収め、日本代表の強化は進み、日本は今では（男子）ワールドカップの常連国となり、２大会連続でラウンド１６進出に成功するまでになったのだ。それを実現するために、当時のＪＦＡはまさに「なり振りかまわない」ような必死の努力をした。
では、ＷＥリーグの成功。そして、２０２３年のワールドカップ招致のために、現在のＪＦＡは３０年前のような努力をしたのだろうか？
■理念実現のために必要なこと
女子サッカーの発展。スポーツ界のジェンダー平等……。ＦＩＦＡも、ＪＦＡも、その掲げる理念は崇高なものだ。
ＷＥリーグという名称は「Ｗｅｍｅｎ Ｅｍｐｏｗｅｒｍｅｎｔ Ｌｅａｇｕｅ」の略称である。リーグ公式サイトには「この名称には日本に“女子プロサッカー選手”という職業が確立され、リーグを核に関わるわたしたちみんな（ＷＥ）が主人公として活躍する社会を目指す、という思いが込められています」とある。
しかし、その崇高な理想を実現するためには、数字を出し、資金を集めるための「なり振りかまわぬ」努力の積み重ね、時には“汚れ仕事”すらも必要なはずである。
