７月に女子ワールドカップが開幕する。女子日本代表も出場するが、実はまだ放映が決まっていない。昨年の男子Ｗ杯でも問題とな…
７月に女子ワールドカップが開幕する。女子日本代表も出場するが、実はまだ放映が決まっていない。昨年の男子Ｗ杯でも問題となった放映権料は、どうして高騰するのか。この大きな問題に、サッカージャーナリスト・後藤健生が切り込む。
■トップの隆盛
女子サッカーの注目度はここ数年で大幅に上がってきている。
女子の試合の観客動員としては１９９９年の女子ワールドカップ決勝のアメリカ対中国戦（ローズボウル）における９万１８５人が記録として残っていたが、２０２１－２２シーズンの女子チャンピオンズリーグ準々決勝のバルセロナ対レアル・マドリード戦ではカンプノウに９万１５５３人が集まって記録を更新。さらに、準決勝のバルセロナ対ヴォルフスブルグ戦には９万１６４８人が入場した。
各国で女子のビッグマッチに男子と同じような大観衆が入るようになったのだ。
女子選手たちが待遇改善を要求するようになったのも、ＦＩＦＡが女子ワールドカップに力を入れるようになったのも、こうしたサッカー先進国における女子サッカー人気の上昇が背景にある。
だが、ヨーロッパでも多数の観客が集まるのは一部のビッグマッチだけである。
日本の女子選手が各国のクラブで活躍するようになったおかげで、日本でもヨーロッパの女子サッカーの動画を簡単に見ることができるようになったが、日常のリーグ戦では閑散とした観客席が映し出されることも多く、ほとんどすべての試合で満員の観客を集める男子サッカーとの格差はまだまだ大きいと言わざるを得ない。
■関心が高まらないＷＥリーグ
日本では事態はさらに深刻だ。
２０２１年に初のプロ・リーグ「ＷＥリーグ」が発足。当初は１試合平均５０００人の観客動員を目指していたはずだが、目標には遠く及ばないのが現状で、２０２２－２３年シーズンの１試合平均動員数は約１４００人にとどまっている。
２０１１年にワールドカップで優勝した当時に比べて、女子選手たちの平均のレベルは間違いなく上がっている。だが、熱心なサポーターは存在するものの、ＷＥリーグが一般の関心を引き付けることはまったく出来ていないのが現状なのだ。
世界的に見ても女子サッカーはまだ「普及」を目指す時期にある。そして、とくに日本では「いかにして観客動員を増やして、プロ・リーグとして存続していくか」を考えなければならないのが現実だ。
したがって、多くの人たちの関心を引き付けるワールドカップでの日本代表（なでしこジャパン）の活躍はＷＥリーグ活性化のために必須。そして、一般の人たちにそれを見てもらうためには、地上波での放映が不可欠なのだ。
インターネット配信は、熱心なファンにとってはいつでも、どこでも視聴できる便利なツールだが、それほどサッカーに、女子サッカーに興味を持たない人たちに目を向けてもらうためには地上波放送はなくてはならないものだ。
■今はまだ「普及」の段階
ＦＩＦＡは、今年の大会から女子ワールドカップ優勝チームの賞金を従来より大幅にアップ。優勝チームは４２９万ドル。準優勝チームは３０１万９０００ドル。グループリーグ敗退でも１５６万ドルを受け取ることができるようになった。
さらに、今回から選手個人に対しても賞金の分配が行われ、優勝チームの場合、全登録選手に２７万ドルずつ、準優勝チームには１９万５０００ドルずつ。グループリーグ敗退チームでも各選手が３万ドルを受け取れることになった。
女子選手への待遇の改善自体はもちろん素晴らしいことである。女子サッカーがプロ・スポーツとしての地位を確立するための大きな一歩になるだろうし、スポーツ界のジェンダー平等をサッカー界が牽引していければ、それは素晴らしいことだ。
だが、現状は日本を含む多くの国で女子サッカーは「普及」を目指すべき段階にある。これからも観客動員が改善されず、ＷＥリーグが維持できなくなったとすれば、女子選手たちはせっかく手に入れたプロとしての地位を失ってしまうではないか！
選手の待遇改善もプロ・リーグという存在が確立されてこそのことなのだ。
そうした状況は、ヨーロッパ各国でも似たようなもの。こうした現状を考えれば、ＦＩＦＡは高額な放映権料を設定するよりも、各国で地上波による無料放送ができるようにすべきだろう。今のままでは「女子サッカーの地位向上」を目指しながら、逆に足を引っ張ることになりかねない。
いずれにしても、開幕まで１か月半となった女子ワールドカップの放映権問題が早期に解決されることを祈りたい。
