ソフトバンクが力を入れて事業を進めている「ホークスTV」の背景 2月1日、いよいよ球春が到来する。昨季最終戦でリーグ優勝…

ソフトバンクが力を入れて事業を進めている「ホークスTV」の背景

 2月1日、いよいよ球春が到来する。昨季最終戦でリーグ優勝を逃し、今季は3年ぶりのリーグV奪還と日本一を目指すソフトバンクはA組とB組が宮崎市の生目の杜運動公園で、C組とリハビリ組はファーム本拠地「HAWKS ベースボールパーク筑後」で春季キャンプを行う。日本の頂点を目指す選手たちの長く、険しい1年がいよいよ始まることになる。

 今季こそ優勝が至上命令となるソフトバンクが近年、力を入れている事業がある。球団公式の動画配信サービス「ホークスTV」だ。球団のオウンドメディアとして2021年に発足。1軍の全試合の中継だけでなく、2軍、3軍(今季からは4軍も)のタマスタ筑後での試合中継、オリジナルコンテンツなどを配信する月額900円のサブスクリプションサービスだ。

 新聞、テレビ、インターネットとさまざまなメディアがある中で、なぜ球団自らがメディアを立ち上げ、発信するようになったのか。ソフトバンクの井上勲ブランド推進本部本部長兼メディア戦略部部長は「メディアの多様化とコンテンツの多様化によって、昔ほど野球ばかりを取り扱ってもらえない時代になった。であれば、自分たちが自分たちで発信する手段を持つべきだとなった」と、その経緯を語る。

 ソフトバンクのオウンドメディアとしての歴史は長い。2005年にダイエーホークスからソフトバンクホークスへと変わり、親会社がIT企業になると、インターネットを活用して球団の魅力をどう発信するかが課題となった。写真やテキストでの情報発信に始まり、ユーストリームやYouTubeの動画配信プラットフォーム、ツイッターやインスタグラムといったSNSも早い段階から積極的に活用してきていた。

 それまでは全て無料で配信してきた、こうしたオウンドメディアのサービスが大きな転換点を迎えたのが2021年だった。月額課金制の「ホークスTV」が発足。2軍や3軍の試合中継や、オリジナルの動画コンテンツなどを配信し、昨年からは1軍の全試合も見られるようになった。ソフトバンクにとっては新たなチャレンジだった。

「適正な対価をいただけるファンサービスであれば、適正な形で継続できるようになる」

 なぜこの時まで無料で配信していたものから、有料サービスを作り出すことになったのか。その背景には、2020年から世界的に猛威を振るった新型コロナウイルス感染症がある。2020年シーズンは2か月遅れで開幕を迎え、試合数は120試合に減少。開幕当初は無観客、有観客となった後も人数が制限された。入場料が大きな収入源であるプロ野球球団は当然、経営的に大打撃を受けた。

 球団単体でそれまで300億円以上の売り上げを出していたソフトバンクも例外ではなく、入場者数は5分の1ほどに。井上本部長は「図らずもコロナでものすごい赤字を出してしまった。そうなった時にどこからコストを削るかとなると、まずは収益を生んでいないサービスを縮小し、収益性のサービスを拡充するとなりやすい。適正な対価をいただけるファンサービスであれば、適正な形で継続できるようになる」という。

「無料で見せ続けるというのもプロモーションとしては良いでしょうけど、そうなると発信する側にも『収益を生まないし』とか『無料なんだし』となりかねない。お金をいただいていることで生まれる緊張感みたいなものが、作る側にも生まれるんじゃないか、というのもあります」。ファンを楽しませる取り組みを安定して継続し、かつ、よりコンテンツを充実させ、質を上げるために“有料化”に踏み切った。

 とはいえ、全ての情報発信を「ホークスTV」に集約させるわけではない。球団公式YouTubeも、ツイッターやインスタグラム、TikTokといったSNSでも情報発信を継続している。「全てのサービスを、お金を払わないと見られないというのも間違っていると思っています」と井上本部長。「球団として皆さんに広く知ってほしいもの、皆さんに届けたい情報はSNSで、選手が面白いことをやっていますよとか、選手のパーソナルなところ、球団の深いところをホークスTVで伝えるのがいいのかなと思っています」とすみ分けている。

 今でもこのコンテンツのすみ分けには頭を悩ませているというものの、球団公式SNSを“広く知ってもらうツール”、「ホークスTV」は“深く知ってもらうツール”として活用する。チームでは4軍制も発足する2023年。3年目を迎える「ホークスTV」もまた、新たな進化を予定している。(福谷佑介 / Yusuke Fukutani)