世界的名門クラブであるバルセロナが、再起への道をたどろうとしている。監督には、クラブＯＢのレジェンドを呼び寄せた。少し…
世界的名門クラブであるバルセロナが、再起への道をたどろうとしている。監督には、クラブＯＢのレジェンドを呼び寄せた。少しずつではあるが、補強も施し、この夏にも新戦力を迎えようとしている。ただし、その足取りは正しい方向へと向かっているのか。
■苦しい経営状況
バルセロナは昨年夏、チームの柱を失った。長年チームの中心であったリオネル・メッシが、パリ・サンジェルマンに移籍したのだ。
メッシもクラブも契約延長を望んでいたが、ルールの壁が立ちはだかった。スペインで２０１３年に導入された、サラリーキャップ制度である。
当時のスペイン政府スポーツ上級委員会（ＣＳＤ）とスペインプロリーグ機構（ＬＦＰ）は、サラリーキャップを導入することにより、クラブごとに人件費の上限額を定めた。その目的はリーガエスパニョーラ１部と２部のクラブの債務削減にあった。
各クラブは選手の総年俸額および移籍金の減価償却費を予算の７０％以内に抑える必要がある。ジョアン・ラポルタ会長によれば、昨夏のバルサはその割合が７０％どころか１１０％に達しており、たとえ契約を結んでもメッシを選手登録できない状態にあった。そのため、メッシだけではなく、昨季まで主力だったアントワーヌ・グリーズマンまでアトレティコ・マドリードに放出することとなり、チームは得点源を失った。
■再建は進んでいるのか？
象徴的存在と結果を残していた２人のＦＷを手放し、断腸の思いで決断を下して、バルセロナが健全経営をするべく再始動ーー。バルサ再建のストーリーができあがったかにみえたが、その実情は非常に怪しい。
ラ・リーガはこの冬、１部全クラブの今季のサラリーキャップ額を発表した。バルセロナに当てはめられたその額は、「マイナス１億４４００万ユーロ」。１部リーグでマイナスの数字が提示されたクラブは、バルセロナだけだった。
この額は、前期の収入と支出、そして今期の収入と支出の見込みを顧みて、ラ・リーガが算出したものである。つまり、バルセロナはまず、来季に向けて人件費などで１億４４００万ユーロを削減するか、来季予算という「分母」を大きくして、経営のバランスを取り戻さなければならないということだ。
■変わらない自転車操業
ただし、ラ・リーガに突きつけられた数字は、バルセロナの経営が破綻しているということを示すわけではない。まずは１億４４００万ユーロを削減しなければ真っ当な経営は不可能である、という指標である。
この数字を解消できなければリーグからはじき出されるというわけではないが、ペナルティーは与えられる。サラリーキャップがマイナスになっているクラブには、「４分の１ルール」と呼ばれる規則が適用される。サラリーキャップがマイナスだった場合、人件費や補強費に費やせるのは全額の４分の１、というものである。
この「４分の１」ルールは、そもそも、コロナ禍で各クラブの財政が破綻しないようにとラ・リーガが施した策だった。この夏、その規制は緩和され、３３％が人件費に使えるようになり、９月１日以降は撤廃される見込みだ。
とはいえ、バルセロナの財政がコロナ禍で厳しくなっていたという事実は変わらない。
もちろん、この苦境において、バルセロナもただ指をくわえて状況を見守っていたわけではない。来季からのＳｐｏｒｔｉｆｙとのスポンサー契約が決まっており、男子チームと女子チームのユニフォームの胸スポンサー料として、４年間で２億４０００万ユーロが支払われるという。本拠地カンプ・ノウのネーミングライツを含めると、その額はさらに膨れ上がるとみられている。
ただし問題の本質は、年俸の高いメッシらが去ってから１年が経とうとしているのに、依然としてサラリーキャップの問題を抱えているという点にある。バルセロナが自転車操業的な経営をしている感は、どうしても拭えない。
