先が見えない労使決裂は、泥沼の様相を呈してきた。メジャーリーグでは昨年１２月に労使協定が失効。通常ならば失効の数カ月前…

　先が見えない労使決裂は、泥沼の様相を呈してきた。メジャーリーグでは昨年１２月に労使協定が失効。通常ならば失効の数カ月前には労使が新協定に合意しているものなのだが、全く歩み寄りがみられないままロックアウトに突入し労使に関する活動が凍結された。

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　その後、メジャーリーグ機構や３０球団のオーナーの「労」サイドと、メジャーリーグ選手会の「使」サイドによる交渉は複数回行われたものの、踏み込んだ譲歩案は生まれず。機構サイドは連邦調停局に仲裁を求める自体に発展した。

　だが、選手会はこの求めを拒否。調停局による仲裁には選手会の同意が必要だったが、瞬く間に否決された。

　もっとも当初から米メディアはこの機構サイドからの働きかけには懐疑的な見方をしていた。ＵＳＡトゥデー紙は「人気取りが目的」と批判し、メジャーリーグファンに向けて、問題解決に動いているかのように見せかけているだけでは、と指摘していた。

　同紙がそう投げかけたように、世間の目はこの問題の被害者が、キャンプインやシーズン開幕の遅れの影響を最も受けるファンであるという論調に向かっている。そして歴史を紐解けば明白なように、そうしたシーズン全体の遅延は最終的にはファン離れにつながる。ＭＬＢのシーズンが停滞している間も、コロナ禍にありながらＭＬＢ、ＮＦＬ、ＮＨＬのシーズンは消化されていく。２０２１年のメジャーリーグは、投打二刀流の大谷翔平が中心となり、コロナ禍で６０試合に短縮されたみじめな２０２０年シーズンからの華麗な復興を遂げたはずだった。そんなプラス要素も、消し飛んでしまいかねない不幸な事態に直面している。


　しかも争点はほぼほぼ「お金」だ。巨万の富をすでに得ている機構やオーナーサイドと、メジャーリーガーによる醜い闘争は、見ている者には嫌気しかもよおさない。選手会側の主な要求は、年俸総額が規定額を超えた球団に対する「ぜいたく税」と言われる課徴金の基準年俸総額の引き上げや、ＦＡ期間の短縮、一部選手しか権利を得られないメジャー２年目のシーズンを終えた選手たちへの年俸調停権利の拡大といったところ。オーナーサイドがそれに反対している。ファンのために、どれだけ身を削れるのか、といった争いに、例え身銭を切ったとしても得られるファンからの支持はわずかだろう。

　機構・オーナーサイドは８～１０日に緊急のオーナー会議を開き、今後の交渉方針を練り直すという。現時点ですでに、２月１６日が予定されていたキャンプインの遅延は決定的。有力選手らはＳＮＳなどを通じて機構・オーナーサイドを徹底的に批判している。一部ファンは、直接指示するそうした有力選手らの声にはなびきがちだろう。ただし、「お金」を通じて譲らないのはお互いさまなのだ。選手会側が要求を譲歩すれば、開幕は近づく。しかし世界最強の労働組合とまで評価を高めたメジャーリーグ選手会の看板が、弱腰な交渉は許さない。先の見通せないトンネルにはまったまま、春の到来を告げる声は世界の至るところで大きくなりつつある。

[文/構成:ココカラネクスト編集部]

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