年末年始を通じて、「新」国立競技場には多くのサッカーファンが足を運んだ。東京オリンピックのメイン会場になるなど多目的で…
年末年始を通じて、「新」国立競技場には多くのサッカーファンが足を運んだ。東京オリンピックのメイン会場になるなど多目的での使用が可能だが、サッカー観戦にも向いているとサッカージャーナリスト・後藤健生は考える。一方で、気になる点もある。新国立競技場の魅力と問題点をひも解く。
■初めて迎えた多くの観客
この年末年始、国立競技場では１月９日に全国大学ラグビー選手権大会の決勝戦、帝京大学対明治大学の試合が行われたが、こちらの観客は２万４２７５人だった。かつては、旧国立競技場を満員の観客で埋め尽くした大学ラグビーも最近は集客率が落ちており、この２万人台半ばの観客数もコロナ禍前の数字とほぼ同じである。
１月７日には新しく発足したラグビーのプロリーグ「リーグワン」の開幕戦、クボタスピアーズ船橋・東京ベイ対埼玉ワイルドナイツの試合が予定されていたが、埼玉（パナソニック）で９人もの選手が新型コロナウイルスの検査で陽性反応を示したために中止となり、国立競技場で行われたラグビーの試合は大学選手権だけだった。
つまり、今のところ国立競技場で満員に近い観客を集めることができたのはサッカーだけだったということになる。
もともと、国立競技場の改築は、森喜朗元総理大臣（元日本ラグビーフットボール協会会長、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会会長）を中心とするラグビー・ワールドカップ２０１９日本大会成功議員連盟がラグビー・ワールドカップの決勝戦の会場とするために改築を主張したことがきっかけとなった（東京都は最初に２０１６年大会の開催地として立候補した時には臨海部に新スタジアムを建設する計画だったが、この大会はリオデジャネイロ開催が決まり、２０２０年大会を目指して２度目の立候補をした時にはラグビー・ワールドカップのために改築が決まった新国立競技場をメイン会場とした）。
しかし、新国立競技場についてはあの“ザハ・ハディド案”の採用が決まったものの、総工費が２５００億円を超えると報道されて批判が高まったため、安倍晋三首相が白紙撤回を決定。完成が２０１９年の秋までズレ込んでしまったため、新国立競技場はラグビー・ワールドカップには使用できず、さらに東京オリンピック・パラリンピックは新型コロナウイルスの感染拡大によって無観客開催となった。
つまり、１５００億円以上の巨費を投じて建設された新国立競技場のスタンドに満員に近い観客が詰めかけたのは、２０２０年の元日と２０２１年１２月の２度の天皇杯決勝だけということになる。
■国立競技場はサッカーのために活用されるのか
陸上競技場では、数万人の観客を動員することはほとんど不可能だろう。もちろん、世界陸上などが開かれれば満員の観客でスタンドは埋まるだろうが、サブトラックがない国立競技場が大規模な国際大会を開催するのは難しい。
ラグビーでも国立競技場は使用されるだろうが、ラグビーの場合、国立競技場からほど近い位置に秩父宮ラグビー場という２万５０００人近くを収容できる専用スタジアムが存在するのだ（２０２０年代後半には完全密閉型屋根付きのラグビー場に建て替えることになっている）。従って、よほど多くの観客が見込まれる試合以外には、国立競技場がラグビーのために使用されることもないだろう。
「では、国立競技場はサッカーのために活用されるのだろうか？」といえば、こちらもイエスとは言い難い。事実、１月２７日と２月１日に行われるワールドカップ最終予選は、芝生の張替え時期をずらしてまでしてサッカー専用である埼玉スタジアムで開催されることになった。
■巨額の税金を使っても「後の祭り」
いくら試合が見やすいスタジアムだと言っても、それは「陸上競技場としては」という意味だった。
ただ、首都圏ではサッカー（球技）専用スタジアムが不足している。
６万３７００人収容の埼玉スタジアムの他は、１万９７８１人収容の千葉市蘇我球技場（フクダ電子アリーナ）や１万５０００人収容のニッパツ三ツ沢球技場くらいしか存在しないのだ。
関西圏では大阪府に吹田市立サッカースタジアム（パナソニックスタジアム吹田＝３万９６９４人収容）と長居球技場（ヨドコウ桜スタジアム＝２万４４８１人収容）、兵庫県に御崎公園球技場（ノエビアスタジアム神戸＝２万９６３１人）、京都府に京都府立京都スタジアム（サンガスタジアム ｂｙ ＫＹＯＣＥＲＡ＝２万１６２３人収容）とサッカー（球技）専用スタジアムが揃っている。
それに対して、首都圏には大規模な陸上競技場は国立競技場（６万８０００人収容）、横浜国際総合競技場（７万２３２７人収容）、東京スタジアム（味の素スタジアム＝４万９９７０人収容）が３つも存在するのに、サッカー（球技）専用スタジアムが不足するというアンバランスな構図になっているのである。
国や各自治体が「将来どのように活用するのか」という重要な視点を欠いたまま、それぞれの思惑に基づいて巨額の税金を使って施設を建設した結果、このような事態になってしまったのである。
まったくもったいないことである。
