東京という世界有数の巨大都市は、世界有数の「スポーツ貧困都市」なのである。そして私たちは、極悪な状況でなんとか活動をし…
東京という世界有数の巨大都市は、世界有数の「スポーツ貧困都市」なのである。そして私たちは、極悪な状況でなんとか活動をしている「スポーツ難民」なのである。世界からトップアスリートを迎えて「スポーツの祭典」をする都市の住民が、「スポーツ難民」であるというのは、どんな皮肉なのだろうか――。〉（本文より抜粋）
コロナ禍が来なくても、東京は、日本は、オリンピック招致に手を挙げるべきではなかったのかもしれない。オリンピックへの幻想はすでにはぎとられているーー。
■オリンピックの前にやることがある
その東京がオリンピック？ 何を考えているのだろうか。世界からトップアスリートを迎えて「スポーツの祭典」をする都市の住民が、「スポーツ難民」であるというのは、どんな皮肉なのだろうか――。オリンピックの前にやることがある。それは、東京を「スポーツ環境都市」とすることだ。この地で暮らし、この地の学校に通ったり職場で働いている人びとが、誰でも、手軽に、そしてスポーツを健康的に楽しむことができる町にすることだ。
こんなことを書くと、「そんなことでは経済効果は見込めない」と言われるかもしれない。２００７年にオリンピック招致を打ち上げたとき、当時の石原都知事は「日本を元気にするにはオリンピックしかない」と話した。とても印象的な言葉だったので、よく覚えている。石原都知事の「元気にする」とは、長引く不況から脱すること、すなわち、「経済効果」だった。オリンピック開催によって建設需要を増やし、それでみんなもうけて、また経済大国になろうじゃないか――。石原都知事はとても正直だったと思う。
だがそれは、「スポーツ貧困都市」の現実を置き去りにすることを意味していた。何千億円、何兆円という資金が投入されて新しい競技場や関連施設、さらにはオリンピック開催都市にふさわしいインフラができるかもしれないが、東京の「スポーツ難民」がそれで減るわけではない。いや、それどころか、むしろ増えてしまったのである。
ある程度の割合で東京都サッカー協会が使用できるサッカー場（簡単な観戦施設のついたもの）がいくつあるか、ご存じだろうか。現在では、駒沢オリンピック公園内の第２球技場とその脇にある補助競技場のほか、都内に数カ所しかないのである。その施設を利用して、東京サッカー協会は第１種（一般）から第４種（少年）、そして女子までの大会をこなさなければならない。もちろん無理だ。だから参加チームに使えるグラウンドを提供してほしいと、どの大会でも呼び掛けている。
■さらけ出された「オリンピックの正体」
「スポーツ難民が増えた」というのは、こういう話だ。東京都サッカー協会が利用できる数少ないグラウンドのひとつだったある５０００人収容のスタジアムが、東京オリンピックのサッカーではない競技の会場として使われることになり、数年前から使えなくなってしまった。東京都サッカー協会は頭をかかえているが、オリンピック後に再びサッカーで使えるようになるのか、まだまったくわからないという。
わずか２週間ずつのオリンピックとパラリンピックだけで使われる施設がいくつあるのだろうか。あるいはまた、オリンピックが終わったら恒常的に使われる施設にするために大改修が必要なものは？ そうしたものに何千億円が投入されるのだろうか。私たちの女子チームのように日本のスポーツの「底辺」でなんとか活動を続けたいと願っているサッカーチームとしては、そうして「浪費」される資金の一部でも回して、雨が降ったら使えず、晴天が続いたら砂ぼこりだらけになっている東京都所有の公園内のグラウンドを、せめて人工芝にしてくれないか（敷設工事は１面で１億円もかからない）と思うばかりなのだ。
オリンピックがすばらしい理想の下に始められ、１２５年も世界に愛されてきた「人類の祭典」であることは間違いない。サッカーをはじめとした日常的に関心を呼ぶ競技だけでなく、競技人口も少なく、日本選手権や世界選手権の結果さえメディアにも載らない競技にもスポットライトが当たる機会はとても貴重だ。
しかし現代のオリンピックの「正体」が何であるか、今回のコロナ禍で日本の人びともよく理解できたのではないか。現代のオリンピックを動かしているのは巨大な「カネ」である。そしてそれだけが、オリンピックを主催する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の「正義」なのである。
■東京大会の放映権料は約３０～４０億ドル
オリンピックの放映権料は、大会ごとではなく数大会分まとめて、しかも対象の権利購買組織ごとにパッケージを別にして販売されているので、正確なところはわからない。しかしジャパンコンソーシアム（ＮＨＫと民放の連合体）の冬季平昌大会（２０１８年）と東京大会の２大会パッケージが６６０億円、アメリカＮＢＣの２０１４年冬季ソチ大会、２０１６年リオ大会、２０１８年冬季平昌大会、そして２０２０年東京大会まで４大会のパッケージが４４億ドル（約４８４０億円）という数字から推計して、全世界で少なくとも約３０～４０億ドル（３３００億円～４４００億円）という途方もない額になる。これはすべて国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の収入なのである。
