気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。2016年10月17日付●富士6時間、トヨタ勢1.…
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。
2016年10月17日付
●富士6時間、トヨタ勢1.4秒差V（読売・25面）
●マルケス総合V、モトGP（読売・25面）
●大谷165キロ最速更新、日本ハム日本シリーズへ（朝日・1面）
●全盲男性路線に転落、特急にはねられ死亡、大阪・近鉄線（毎日日・31面）
●サムスンの発火スマホ、日本も機内持ち込み禁止（産経・27面）
●バイク元王者、暴行容疑逮捕（産経・27面）
●社説、トヨタとスズキ、問われる提携スピード（東京・5面）
●経営の視点、スズキを動かしたもの（日経・5面）
ひとくちコメント
バッテリーから火が出るなどの不具合の報告が相次いだ韓国サムスン電子の新型スマートフォン「ギャラクシーノート7」。サムスン側がこの製品の生産と販売の中止を決定した中で、米運輸省は緊急措置として、このスマホの航空機への持ち込みを禁止したが、その持ち込み禁止措置が日本の航空各社にも“飛び火”しているという。
国土交通省が日本の航空会社に対し機内持ち込みを禁止し、利用者に周知するよう指示したためで、きょうの産経が「サムスン発火のスマホ、日本も機内持ち込み禁止」と社会面で報じている。
それによると、日本はこれまで「電源を入れない」「充電しない」などの条件付きで機内持ち込みが認められていたが、サムスンがリコール（回収・無償修理）で交換した製品でも事故が起きたことから、国交省でも航空機の安全運航の観点から同様の措置が必要と判断し、週末の15日付で指示したという。
発火問題が起きたサムスンの新製品のスマホは日本の国内では販売をしていないが、製造と販売を取りやめたことにより、半年間で、約3兆5000億ウォン、日本円にして3200億円相当の損失が出る見通しという。業績の悪化ばかりでなくブランドイメージの低下も避けられないとみられる。
WEC富士戦を制した#6 トヨタの小林可夢偉。写真：FIA WEC
マルク・マルケスとチームメンバー
