大谷をはじめとする強大戦力を揃えるドジャースの後払い戦略には批判の声も上がっている(C)Getty Images 昨年オフ、ドジャースが大谷翔平と10年7億ドル（約1015億円＝当時のレート）という巨額の契約が報じられた際、その金額の大半を…
大谷をはじめとする強大戦力を揃えるドジャースの後払い戦略には批判の声も上がっている(C)Getty Images
昨年オフ、ドジャースが大谷翔平と10年7億ドル（約1015億円＝当時のレート）という巨額の契約が報じられた際、その金額の大半を後払いにするという手法がクローズアップされた。そして今オフでもドジャースは新たに獲得したブレイク・スネル、また再契約を結んだテオスカー・ヘルナンデスとの間でも、同様の支払い方法を用いたことも明らかとなっている。
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この手法に関しては、過去にも米球界において行われていたと言われているものの、大谷を獲得したドジャースが世界一に輝き、さらにそのメリットを生かし次々と大物獲得を続けているため、一気に物議を醸すことに。そしてドジャースのやり方に批判的な反応が増し続けている中、いよいよ球界内において今後、規制がかかる見通しであると、米メディア『Sportsnaut』が伝えている。
現地時間1月6日、元マーリンズ球団社長のデビッド・サムソン氏が、ポッドキャスト『Nothing Personal』のソーシャルアカウントにおいて、ドジャースの“繰り延べ”による支払いについて語ったコメントを掲載。以下の通り述べており、その中では今後予想される、球界の対応についても言及している。
「ドジャースは単純にやりすぎだ。彼らは10億ドル以上を繰り延べている」「他のチームは『どうすれば彼らと競争できるのか』と考え始めている。この手法は長年多くのチームが夢見てきたものだが、現金が足りず実行できなかった。そして、この件に関するルール変更が近いうちに行われるだろう」
また、『Sportsnaut』もサムソン氏の見解を受け、昨オフからのドジャースの動きについて、「明らかにチームは2020年代に複数のタイトルを獲得するために、この戦略を極限まで活用している」と指摘する。
さらに、「この戦略を実行するチームがほとんど存在しないことが、MLBが対策に乗り出す後押しとなった可能性が高い。この手法に関する規制は、2026年以降に始まる新たな労使協定が締結される前に実施されるとみられている」などと見込んでいる。
もはやドジャースの「お家芸」とも称されている年俸後払いの手法が、チーム強化に計り知れない影響を及ぼしていることは間違いないだろう。今後行われると予想されるMLB機構による対策で、すでに生まれつつあるドジャースと他球団の「格差」をどれだけ埋められるのか、大いに注目される。
[文/構成:ココカラネクスト編集部]
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