スポーツジムやフィットネスクラブなどに関する相談が増えているとして国民生活センターが24日、注意喚起した。無人のスポーツジムやオンラインレッスンについて、解約などの手続きをしたくても連絡が取れないといった相談が増えているという。 昨年8月…
スポーツジムやフィットネスクラブなどに関する相談が増えているとして国民生活センターが24日、注意喚起した。無人のスポーツジムやオンラインレッスンについて、解約などの手続きをしたくても連絡が取れないといった相談が増えているという。
昨年8月に地元の消費生活センターに相談を寄せた東海地方の60代男性は、ネット上ですべての手続きを済ませて格安のスポーツジムに入会した。3カ月目にやめようとしたが、解約手続きもスマホで、操作がうまくいかない。業者の電話もつながらなかった。無人店舗だったので直接やりとりできず、困ったという。
スポーツジムに関する相談は2015年度からゆるやかに増加傾向で、今年度、全国の消費生活センターには12月末までに3796件の相談が寄せられた。前年度同期より500件以上増えている。2020年度以降目立つのが、無人のスポーツジムやオンラインレッスンなど新しいタイプのサービスに関する相談だという。
昨年6月に消費生活相談をした南関東の20代女性は、友人とピラティスの無料体験に行き、1年間のコースを契約。実際に利用を始める前に解約を申し出たが、事業者から違約金を請求され、トラブルになった。
相談事例を分析した国民生活センターは、契約は当事者間の合意や規約の内容に従うことになるため、契約内容の確認が大切だとする。特にスタッフから直接説明を受けられないインターネット経由の申し込みはより一層、注意が必要だという。
また、消費者が解約の希望を伝えたものの、正式に解約できていないまま料金の引き落としが続く事例、体験やお試しプランの終了後に契約が自動更新されることを消費者が認識していなかったケースなどがみられると指摘。契約する前に、プランの期間や自動更新の有無、解約時の手続きの仕方や連絡先、精算方法を確認するようアドバイスしている。（大村美香）
