東京五輪・パラリンピック組織委員会は12日、都内で理事会を開いた。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で来夏に延期となった大会の競技会場確保状況について、森喜朗会長は「8割程度までは利用について基本的に了解をいただいている」と明らかにした。

 東京大会の競技会場は43あり、組織委は今夏と同じ施設の使用を希望している。この日までに確保できたのは五輪スタジアム(陸上、サッカー)、さいたまスーパーアリーナ(バスケットボール)、馬事公苑(馬術)など。交渉中の残り2割は幕張メッセ(レスリング、フェンシング、テコンドーなど)のほか、選手村や報道機関の拠点となる東京ビッグサイトも含まれており、来夏にイベントなどの先約が入っているものもあるためという。

 組織委は、会場の確保と詳細な競技日程に関しては今月中の確定を目指している。相手のある交渉のため、丁寧に粘り強く、思いを訴え続けていく。