新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、1年程度の延期が決まった東京五輪・パラリンピック。参加国の国内事前キャンプの受け入れ準備を進めてきた県内の自治体は、態勢の仕切り直しを迫られた。延期後の開催を見据え、前向きな声が相次いだ。

 バドミントンのベトナム男子代表チームの受け入れ準備をしてきた大村市は、練習・宿泊施設の仮予約を基本的には解消する方針。25日の記者会見で園田裕史市長は、ホストタウンとしての取り組みを続ける考えを示し、「五輪が中止にならなくてよかった。これまで以上に相手国との連携を進めたい」と話した。

 諫早市はベトナムの陸上競技とフェンシング、フィリピンの陸上競技の各代表チームのホストタウン。事前キャンプを見込んでトランスコスモススタジアム長崎の使用を関係先に打診していたが、白紙にした。市スポーツ振興課の道脇真治課長は「ウイルスが一刻も早く収束し、選手たちが出場を勝ち取って諫早に来てくれれば」。宮本明雄市長も「万全の受け入れ準備を行っていく」とのコメントを出した。