全日本テコンドー協会が行う強化合宿に大半の選手が不参加を表明した問題で、日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長は20日、「選手が不利益を被っているのであれば、正さないといけない」と話し、JOCとして調査に着手したことを明らかにした。

 山下会長によると、JOCの福井烈専務理事をリーダーとした作業部会を立ち上げた。すでにテコンドー協会側に聞き取り調査を行っており、今後、選手らにも事情を聴く予定。東京五輪を来年に控えた時期に強化の現場が混乱している事態を重くみて、「場合によっては常務理事会を緊急で招集して、対応を話し合う」という。

 同協会は当初、強化選手ら20人以上の選手を招集して今月17日から合宿を行う予定だった。だが、ほとんどの選手が強化体制に対する不満から不参加を表明。協会は参加表明をした2選手のみを対象に22日から合宿を行うと発表していた。

 今年6月には選手らが協会の強化方針などに対する意見書を提出するなど、選手と協会の間で対立が広がっている。(塩谷耕吾)