2020年東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会は15日、競技会場などで使うロボットを公開した。運営でロボットが本格的に活用されるのは、五輪では初めてとなる。

 採用が決まったのは、トヨタ自動車が開発する「生活支援ロボット」とパナソニックの「パワーアシストスーツ」。生活支援ロボットは2体で1セットで、車いす利用者を観客席まで誘導するものと、席まで飲み物を運ぶもの。新国立競技場の車いす利用者席に16セットを置く予定だ。

 背中に装着するパワーアシストスーツ(重さ4・5キロ)は選手やチームの荷積みなどで、20台程度を使う予定。モーターの力で腰の負担が1~4割軽減するという。現在、約70万円で販売されており、空港などで利用されている。

 組織委は20年大会について「史上最もイノベーティブ(革新的)な大会にする」というビジョンを掲げており、17年末から東京都や政府、有識者を交えて「ロボットプロジェクト」を設置。会場、空港や駅、観光地などでどのようなものを使うか検討している。大会組織委は今後、違うロボットの採用も検討していく。